コロナ禍の飲食店

マーケティング理論では、顧客行動には4つの段階があるとされています。 「認知」→「興味」→「欲求」→「行動」です。 「行動」が来店、あるいはデリバリーサービスでの注文となるわけですが、店舗の存在を知らない「無関心層」へは、まず「認知」が必要になります。

無関心層を集客する方法

新型コロナウイルスの流行により、2020年5月の売上は前年比マイナス32.2%という大幅な減収にあえいでいた飲食業界ですが、2021年5月には、2020年と比較し、19.8%プラスとなりました。
しかしながら、大きく売り上げが低下していることは事実で、ワクチン接種が海外に比べ、はかばかしく進んでいない日本では、依然として厳しい状況が続いています。
緊急事態宣言、蔓延防止対策と、外出自粛や蜜を避ける意識が依然として強い状況下では、飲食店としても、店内での飲食のキャパを減らさなければならず、テイクアウトやデリバリーサービスも導入し、売り上げの確保に努めています。
そのような中での集客には、店舗の行うコロナ対策のお客様への認知が必須となっています。
これは、コロナの流行が治まった後も定番となると見られています。
調理方法や接客の方法、店内の座席レイアウトなど、お客様が安心して来店できる環境を整え、そのことを知ってもらうことが第一になります。
その上で、料理やサービスなど、お店の魅力を伝え、興味を持ってもらい、来店につなげていくのです。
お店の事を知ってもらうためのツールは、従来からある看板やポスターチラシなどのオフラインの告知方法、ホームページやリスティング広告、SNSなどのオンライン上での告知方法とがあります。
どの方法を選ぶかは、まず、どのようなお客様に対して行うのかを決め込むことが必要です。
大きく分けて、お店の存在すら知らない「無関心層」、お店の事を知っているけれど利用したことがない「見込層」、そして、お店を利用したことがある「顧客層」があります。
これに加え、住んでいる地域や性別、年齢など、細かな情報を元に、さらに細かく分類し、最適なアプローチ方法を模索します。
この3つの層に対する集客方法について調べてみました。

見込層の集客

マーケティング用語に「無関心層」や「見込層」に関して、「1:5の法則」があります。 これらの層の人にサービスを利用してもらうためには、既存のお客さん(顧客層)にリピートをしてもらうのに比べ、5倍のコストが掛かる、という法則です。 コスパが悪い集客にも感じられますが、なぜ必要なのでしょうか。

来店履歴のある顧客への集客

来店したことのある顧客に対する集客は最も効率の良い方法です。 継続的に集客活動を行っていくためには、顧客の個人情報を集めておくことが大切になります。 来店時のアンケートやポイントカード、メルマガやSNSなどの登録を促しておくと、事後のフォローがしやすくなります。

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